お産の主役はあなたです。熊本市の末永産婦人科医院は、あなたらしく、安全で自然なお産をサポートします。

「月経前症候群」とは、月経の1～2週間前に出現し、月経がくると軽快する、身体的・精神的に不快な複数の症状のことです。程度の差こそあれ、女性の約70％にみられ、日常生活に支障がでる場合もある月経前症候群ですが、まだはっきりとした原因は解明されていません。
　主な症状としては以下のものが挙げられます。ご自分の症状を振り返ってみて、当てはまるものはありませんか？
【月経前症候群の主な症状】
●イライラする ●集中力が低下する　●全身がだるい　●眠気が強い　●肌が荒れる　●乳房が張る　●腰の痛み　●下腹部の痛み　●手足がむくむ
　これらの症状が、ひとつだけではなくいろいろと重複して現れるため「症候群」と呼ばれるのです。そして、いざ月経が始まってしまえばこれらの症状はまったくなくなる、あるいは軽くなるというケースが多くみられます。生命に関わる病気ではありませんが、症状がつらいだけでなく外見からはその症状がわからないため、周囲からの理解が得られず（特に男性からは）、このことがストレスの原因になることもあるようです。
　治療法・改善法としては、日常生活の見直しが大切なポイントとなります。栄養バランスの乱れ、睡眠不足や運動不足、体の冷えなど、日常のあらゆるところに不調の原因があります。一度には無理でも、改善できるところから少しずつ、規則正しい生活に変えてゆくことをおすすめします。また、症状の出る時期は「無理に頑張らなくていいんだ」と自分を納得させて、心身を楽にしてあげることも有効です。
　精神的な症状が多いので「病院に行くようなことでは...」と我慢してしまうケースが多いのですが、自分にとって辛い症状であったり、日常生活に支障が出るような場合は、早めに婦人科を受診してください。低用量ピルを用い、月経をコントロールすることで軽快することもあれば、漢方薬や抗うつ薬で症状が改善することもあります。

いよいよ冬の寒さも本番。特に薬の服用に気をつけるべき妊婦さんにとっては、体調の管理により気を使う季節ですね。冬と言えば、よく耳にするのがインフルエンザの話題です。インフルエンザの予防策として大変有効な方法のひとつに、ワクチンの予防接種が挙げられます。「妊娠中だと、予防接種ができないから気をつけないと...」と思われるかもしれませんが、妊娠中でもインフルエンザワクチンの予防接種は、実は妊娠の週数に関係なく、母体・胎児ともに悪い影響はありません。
　もちろん、万が一インフルエンザにかかってしまっても、お腹の赤ちゃんへの影響はほとんどありません。ですが、妊娠中は免疫力が低下しているためにインフルエンザが重症化する可能性が高く、使用できる薬も限られていることから、お母さん自身がたいへん辛い思いをすることになります。内科はもちろん、多くの産婦人科でもワクチンの接種が可能なので、現在妊娠中の方は、ぜひインフルエンザの予防接種を心がけてください。
　逆に、妊娠中には接種することのできないワクチンもあります。麻しん、風しん、おたふくかぜ、水痘などのワクチンは、胎児異常や流産のリスクがあるため接種ができません。
　また、もし妊娠中にこれらの病気に感染してしまった場合も同様のリスクが発生するため、ぜひ妊娠前に接種しておきたいワクチンだと言えます。ワクチンの接種後は、風しん、水痘のワクチンであれば2ヵ月、麻しん、おたふくかぜのワクチンでも4週間は避妊の必要があります。
　これから妊娠を望む方には、前もってこれらの病気に対する抗体があるかどうかのチェックを行ってください。
　もちろん、有効なワクチンがない風邪にも要注意です。普段からうがい、手洗いなどの基本的な予防を心がけましょう。
　さて、もう一つ、近頃話題になっているワクチンに子宮頚がん予防ワクチンがあります。平成24年3月で公費助成は終了予定でしたが、平成25年3月末まで公費助成が延長される可能性がでてきました。正式に決まれば、近いうちにお住まいの自治体からそれぞれ何らかの形で発表されると思います。

　通常の月経以外で起こる性器からの出血は、「不正出血」と呼びます。卵巣、卵管、子宮、腟などの内性器から出血する場合が多いのですが、外陰部からの出血もすべて不正出血といいます。不正出血のおこる原因は、その出血する部位によって様々であり、「流産や子宮外妊娠など妊娠に関連するもの」から「命に関わる子宮頚がんや子宮体がんなどの悪性疾患」、あるいは「いわゆるホルモンバランスの乱れによる月経不順」まで、その病気の重大さも様々です。このように、不正出血には様々な原因があり、出血以外に自覚症状がないとつい放置しがちですが、実は十分な注意が必要なのです。もちろん、10代、20代、30代、40代・・・と年齢によっても原因は異なります。
　出血の量や色も、原因や部位によって異なります。茶色いおりものだったり、真っ赤な鮮血だったり、あるいは下着に少量の血がつく程度のものからレバーのような塊を伴うものまで、また2週間以上続く不正出血もあります。性交の後で少量の出血がある場合も不正出血です。「少量の出血がたまにあるくらいなら心配ないですか?」と尋ねられる方もいますが、量や頻度が少ないからといって安心はできません。通常の月経以外で出血があるということは、それだけで何らかの「異常」が起こっているのは間違いないからです。仕事や学校、家庭でのストレスなどでホルモンバランスが崩れて出血が起こる場合もあります。しかし、先ほども書きましたように、子宮頸がんや子宮体がん、まれにですが出血傾向のある血液の病気（白血病、再生不良性貧血）など、命にかかわる重大な病気が原因となっている可能性もあります。出血量と病気の重さは決して比例しませんので、「少ししか出血していないから」と放っておかずに、必ず産婦人科を受診して原因を確かめるようにしましょう。

　日本に甚大な被害を与えている東日本大震災。中でも福島第一原発事故については、放射性物質の検出による流通の規制など影響が広がっています。放射線は目に見えず、耳慣れない単位や分からないことも多いので、特に妊娠・授乳中のお母さんは不安が大きいでしょう。そこで、気になる放射線被ばくと母子への影響についてお話したいと思います。

　現在報道などで発表されている大気中の放射線量は、福島県飯館村で約7.43マイクロシーベルト、首都圏で約0.06～0.21マイクロシーベルトとなっています（4/1現在）。一方で、妊娠中のお母さんが放射線を被ばくした場合、胎児の異常を引き起こすといわれている最低ラインの放射線量は、形態異常や胎児死亡が妊娠4～10週で50,000マイクロシーベルト、精神発達の遅れが妊娠10～27週で100,000マイクロシーベルトとされています(放射線検査等で実際に受けた線量を示す1ミリグレイを1,000マイクロシーベルトと換算しています)。つまり、現状では普通に生活している限りは安全といえるでしょう。ちなみに、妊娠に気付かずに腹部の放射線検査を受けた場合も、腰のX線撮影で最大被ばく線量10,000マイクロシーベルト、腹部のCT検査でも最大で49,000マイクロシーベルトと危険値を下回ります。

　また母乳についても、被ばく線量が50,000マイクロシーベルト以下であれば母乳に影響はなく、過剰に心配する必要はありません。

　そしてもう一つ心配になるのが、不妊への影響です。不妊になる可能性がある被ばく線量は急性被曝で2,500,000～6,000,000マイクロシーベルト、慢性的に被ばくしても年間200,000マイクロシーベルトとされています。つまり、よほどのことがない限りは放射線被曝による不妊は心配ありません。

　このように数字を見ると、現状では過剰な反応は必要ないことがお分かりかと思います。情報に振り回されすぎず、まずは冷静に状況を精査することが、子どもを守るための第一歩になると考えます。

 

必要性が叫ばれつつも、高額な接種費用がネックになっていた子宮頸がん予防ワクチンですが、平成23年2月1日より熊本市で接種助成制度が始まりました(～平成24年3月31日)。無料で接種できる助成対象者は中学1年生～高校1年生の女子で、平成23年2・3月の対象者は平成6年4月1日～平成10年4月1日産まれの方、平成23年度の対象者は平成7年4月1日～平成11年4月1日産まれの方です。ただし、平成23年4月以降、高校2年生になっても①平成23年2・3月に1回以上の接種を受けた、②平成23年2・3月に発熱などにより接種できなかった（要申請書）の場合は残りの接種も助成されます。また、ワクチンは3回接種する必要があります。3回目の接種は初回接種より6ヶ月後。平成23年10月以降に初回の接種を受けると、3回目が平成24年4月以降と対象期間外になることから、3回目が費用補助されませんのでご注意ください。対象期間外であれば、たとえ2回目でも費用は補助されません。
　もちろん、ママ世代をはじめ上記対象年齢以外の方もワクチンの接種は可能です（費用は従来どおりかかります）。ただし、このワクチン接種ですべての子宮頸がんを予防するわけではありませんので、定期的な検診と合わせて、確実に子宮頸がんから身を守りましょう。
と、ここまで書いたところで、このワクチンの使用量が現在の在庫量を上回り、しばらくワクチンが不足する可能性が出てきました。製薬会社からは既に接種された方を優先して在庫を確保し、初回接種の方にはしばらくお待ちいただくとのことですが、突然のことであり、熊本市としても今後の方針については現在検討中の模様です。一昨年の新型インフルエンザワクチンが当初不足していたものの、最終的には十分に行き渡ったことを考えれば、突然接種ができなくなる、突然費用が補助されなくなるなどの心配は必要なさそうですが、今後の厚生労働省や熊本市の発表に気をつけてください。

　寒い日々が続いていますね。この季節に多くの女性を悩ませがちなのが、冷え性。今回はその原因と対策法のお話です。●手足がすぐ冷たくなる　●手足がしびれることがある　●しもやけやあかぎれができやすい　●肩が冷えやすく痛むことがある　●月経痛がひどい　●トイレが近い　●風邪を引きやすい　などのうち3つ以上当てはまるならば、冷え性に要注意です。
　そもそも冷え性とは、周りの人は寒がらないのに自分だけ寒いと感じたり、気温の低下に対して体温調節がうまくできず、日常生活に支障をきたしてしまうことをいいます。主に手足の先や背中など皮膚温が局所的に低下するもので、体内の温度（体温）自体が下がるものではありません。主な原因としては、血管に作用する自律神経の機能が乱れ、血管が細くなり血流が低下してしまうことが考えられます。また、自律神経の機能異常は、冷え性に加えて頭痛、肩こり、腰痛などを伴うことも少なくありません。特に生理前後や更年期の女性に顕著であり、卵巣の働きと密接に関係していることから、女性ホルモンに対する反応異常もその一因と考えられています。ただし、甲状腺や副腎皮質からのホルモン異常や動脈の閉塞などの病気が背景にあることもあります。
　では、冷え性はどのように予防すると良いのでしょうか？　実は冷え性は詳しい原因がはっきりしておらず、原因を直接除去するような治療が難しいのが現状です。従って、暮らしの中で予防に取り組む必要があります。過剰な冷暖房は体温調節機能を狂わせることになりがちですので、室内と室外との温度差は5℃程度に。食事面では、冷たい飲食物や生野菜、果物の大量摂取を避け、ショウガ・ネギなど体を温める食品を心がけましょう。また、血行を促進するために適度な運動を心がけ、下半身を中心に、保温性の高い下着・靴下・レッグウオーマーなどで冷えから体を守りましょう。さらに、寝る前に38～40℃くらいのお湯にゆっくりつかると、手足の血の巡りがよくなります。半身浴や足湯なども有効ですので、暮らしの中にぜひ取り入れてみてください。

　昨年10月に、政府が「HTLV-1」の対策を始めたのをご存知でしょうか。HTLV-1は、正式には「ヒトT細胞白血病ウイルス1型」といいます。ほとんどの方は耳慣れないウイルスだと思いますが、ATL(成人T細胞白血病)や進行性の両下肢麻痺をきたすHAM(HTLV-1関連脊髄症)等の病気の原因とされています。いずれの病気も有効な治療法はなく、発症後の死亡率が高い、あるいは進行性の歩行障害や排尿障害をきたす難病です。
　このウイルスの感染経路は母子感染や性感染であり、四国や九州・沖縄に感染者が多いことは以前からわかっていましたが、近年では全国へ感染者が広がっているようです。このため、菅首相は母子感染予防のため全国一律で全妊婦の抗体検査を年度内に行う方針を打ち出し、厚生労働省が母子感染予防のための保健指導マニュアルの改訂を進めるなど、感染予防の動きが本格化し始めています。
　ただしHTLV-1ウイルスは、感染しても発症する人はごくごく一部。先ほど挙げたATLも、感染からおよそ40年以上を経て、年間1000人に1人の割合で発症、HAMでは年間3万人に1人だといわれています。必ず発症するわけではありません。
もちろん、発症していない状態でもこのウイルスに感染している場合、自分以外のヒトに感染させてしまう可能性があるため注意が必要です。特に、母子感染は全体の6割を占め、さらに、そのほとんどが母乳による感染であるため、授乳のやり方が問題となります。最近では「人工栄養によって育てる」、あるいは「母乳哺育を3ヵ月程度の短期間にする」ことによって大部分の感染を防げることがわかっています。
ですから、新しくママになる方は、まず妊婦健診時の検査をおすすめします。熊本県の産科医療機関においては、以前より抗体検査を行っている施設が多いので、詳しくはかかりつけの医師にご相談ください。

　健やかな家族計画を立てる上で、望まぬ妊娠はできる限り避けたいものです。今回は、万が一避妊に失敗した場合の非常手段として有用な「緊急避妊法」についてご紹介します。
　まず理解しておいてほしいのは、この方法はあくまで「妊娠しないようにする」方法であって、妊娠してしまった後に「薬を使って中絶する」方法ではないということです。
現在、最も有効とされる緊急避妊法は、性交後72時間以内に2錠、さらにその12時間後に2錠の「緊急避妊薬」を服用する方法です。これにより90％以上の避妊効果があるとされていますが、日本では「緊急避妊薬」が未認可の薬剤であるため、現在処方を受けることはできません。しかし、その代わりに経口避妊薬として使用されている薬を用いて緊急避妊を行うことが可能です。いずれもきちんと医師の処方の下に服用する必要がありますが、中用量ピル、または低用量ピルの、それぞれ必要な量をきちんと内服することで代用できます。しかし、そのホルモン含有量は通常の低用量ピルの8倍に相当することから、吐き気や不正出血等の副作用の発現率は高く、嘔吐によってきちんとした内服ができなければ避妊効果も低くなることが懸念されます。
　と､ここまでの話を書いていた12月24日に、厚生労働省の薬事・食品衛生審議会分科会が、緊急避妊薬ノルレボの製造販売を承認しました。前述の方法による服用で、妊娠を75％程度回避する効果があるとされ、欧米など54カ国ではすでに承認されている薬剤です。やむをえず緊急避妊を必要とする女性の選択肢の一つとなることは望ましいことですが、この｢緊急避妊法｣はあくまでも緊急の避妊法です。通常は、先月お話ししたように、確実な避妊方法（低用量ピルなど）を行うようにしてください。

以前にもお話しした子宮頸がん予防ワクチン、近頃はこのワクチン接種を希望されて受診される方も増えていらっしゃいます。しかし、このワクチンが予防するものは子宮頸がんそのものではありません。
　もともと子宮頸がんは"発がん性ヒトパピローマウイルス(HPV)"の感染が原因。このウイルスは性交渉によって感染すると考えられています。
その発がん性HPVの中でも特に子宮頸がんに多く見られるHPV16型と18型の感染を防ぐのが子宮頸がん予防ワクチン。つまり、このワクチンは"がん予防"のワクチンではないということ。あくまで"ウイルスの感染を予防するもの"です。ワクチンを接種することでHPV16型・18型に対する抗体ができ、身体にHPVが進入することを防ぎます。
ただし、16型・18型以外の感染は予防できませんし、すでに感染しているHPVをなくしたり、子宮頸がんの進行を遅らせたりするものでもありません。直接的な"がん予防"ではなく、セックス⇒発がん性HPV感染→子宮頸がん発症　の最初の矢印(⇒)を防ぐワクチンということをご理解ください。
　なお、ワクチンで防ぎきれなかったがんを早期発見するためには、子宮頸がん検診が欠かせません。子宮頸がんができるまでには長い時間がかかるため、定期的な検診を受けていれば、がんになる前の状態を発見し治すことが可能です。検診の目安は20歳以上で2年に1回。ワクチン接種と検診で確実にあなたの身体を守りましょう。

最近、20代～40代を中心に急激に増えている「子宮内膜症」。女性特有の病気として、一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。子宮内膜とは文字通り"子宮体部の内側に存在する膜"のこと。子宮内膜症とは、この子宮内膜にとてもよく似た組織が、本来存在しない場所に勝手に発生・活動する病気で、原因はよく分かっていません。子宮内膜症が発生しやすい場所としては、子宮や卵巣、卵管といった臓器の表面や腹膜、子宮の筋肉層などが挙げられます。まれに腸管や肺などにも発生します。

　月経を迎えると、増殖していた子宮内膜ははがれ落ち、その後に新しい子宮内膜の再生が始まります。これを一定期間ごとに繰り返していくのですが、子宮内膜症にかかると、本来は存在しない部位で増殖した子宮内膜も月経に合わせてはがれ落ち、出血を起こします。これにより毎回激しい月経痛を感じるようになり、進行すると月経時以外にも性交時や排便時などに下腹部痛、腰痛が出現します。また、出血と共に引き起こされる炎症により、周囲の臓器や組織との癒着が起こり、これが不妊症の原因になるとも言われています。

　治療法としては薬物療法と手術療法、あるいは両者を組み合わせた治療があり、病状の進行度、年齢、妊娠経験の有無などによって選択します。薬物療法では、軽度の場合は鎮痛剤による対症療法、痛みが非常に強く長期にわたる場合は女性ホルモンの分泌をコントロールするホルモン治療が行われています。薬物療法だけでは十分な効果が得られない場合は、病巣部のみを摘除するか､病巣部を含め子宮や卵巣を摘出する手術が必要となります。

　自覚症状としては、あまり症状のない人から、月経時以外にも鎮痛剤でコントロールできないほどの痛みが現れるなどさまざまですが、一番分かりやすいのは月経痛です。月経痛が年を取るごとにひどくなっていると子宮内膜症にかかっている可能性があります。『月経痛がひどく薬が効きにくくなった』『月経でないときも下腹部が痛む』『性交痛や排便痛がある...』といった方は要注意。ぜひ一度産婦人科での診察を受けられてください。